shinichi Post author30/05/2022 at 7:14 pm BIM Uses Definitions Vol.1 https://www.nikken.jp/ja/news/press_release/pj4urv0000004mab-att/20220510_02.pdf Reply ↓
shinichi Post author30/05/2022 at 7:17 pm BIMの効果的な活用を促すためのハンドブック「BIM Uses Definitions Vol.1」を制作・公開 日本独自の事情に合わせて制作、BIM活用による建築領域のDXを推進 日建設計 https://www.nikken.jp/ja/news/press_release/2022_05_10.html?cat=ALL&archive=ALL 株式会社日建設計（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大松敦）は、日本の建築領域でDX（デジタルトランスフォーメーション）推進による生産性向上が必要とされる中、BIMの効果的な活用を促すためのハンドブック「BIM Uses Definitions Vol.1 BIMを活用するプロセスやタスク」を制作いたしました。本ハンドブックは日建設計のホームページで公開します。 ** 日建設計が日本での効果的BIM活用を促すハンドブックを無料公開 https://www.archifuture-web.jp/headline/665.html 日建設計は、BIMの効果的な活用を促すためのハンドブック「BIM Uses Definitions Vol.1 BIMを活用するプロセスやタスク」を制作し、Web上で公開した。同ハンドブックは、ニュージーランドの団体が作成した“The New Zealand BIM Handbook”の付録資料を日建設計が分析し日本の事情に合わせて翻訳したもの。発注者は同ハンドブックに掲げられた21項目からBIM利用法を選択し、EIR (発注者情報要件) に記載することで、BIMの活用方法を受注者へ正しく伝達できる。同社は施設整備･管理に携わる関係者に活用してもらい、発注者と受注者がBIM活用方法を正確に共有できるようになることで、日本のBIM活用の促進などに繋げるのが狙い。同社は国土交通省の昨年度のBIMモデル事業で同ハンドブックを検証し、その有効性も確認した。Vol.1では翻訳、補足に留めているが、今後改訂予定のVol.2では建築BIM推進会議などの意見を反映しながら国内の設計･施工のBIM事情に合う内容として、BIM USESを更新していく予定だ。 Reply ↓
BIM Uses Definitions Vol.1
https://www.nikken.jp/ja/news/press_release/pj4urv0000004mab-att/20220510_02.pdf
BIMの効果的な活用を促すためのハンドブック「BIM Uses Definitions Vol.1」を制作・公開
日本独自の事情に合わせて制作、BIM活用による建築領域のDXを推進
日建設計
https://www.nikken.jp/ja/news/press_release/2022_05_10.html?cat=ALL&archive=ALL
株式会社日建設計（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大松敦）は、日本の建築領域でDX（デジタルトランスフォーメーション）推進による生産性向上が必要とされる中、BIMの効果的な活用を促すためのハンドブック「BIM Uses Definitions Vol.1 BIMを活用するプロセスやタスク」を制作いたしました。本ハンドブックは日建設計のホームページで公開します。
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日建設計が日本での効果的BIM活用を促すハンドブックを無料公開
https://www.archifuture-web.jp/headline/665.html
日建設計は、BIMの効果的な活用を促すためのハンドブック「BIM Uses Definitions Vol.1 BIMを活用するプロセスやタスク」を制作し、Web上で公開した。同ハンドブックは、ニュージーランドの団体が作成した“The New Zealand BIM Handbook”の付録資料を日建設計が分析し日本の事情に合わせて翻訳したもの。発注者は同ハンドブックに掲げられた21項目からBIM利用法を選択し、EIR (発注者情報要件) に記載することで、BIMの活用方法を受注者へ正しく伝達できる。同社は施設整備･管理に携わる関係者に活用してもらい、発注者と受注者がBIM活用方法を正確に共有できるようになることで、日本のBIM活用の促進などに繋げるのが狙い。同社は国土交通省の昨年度のBIMモデル事業で同ハンドブックを検証し、その有効性も確認した。Vol.1では翻訳、補足に留めているが、今後改訂予定のVol.2では建築BIM推進会議などの意見を反映しながら国内の設計･施工のBIM事情に合う内容として、BIM USESを更新していく予定だ。