ウィキペディア

2012年
朝尾直弘(日本近世史学)
甘利俊一(数理工学)
安野光雅(絵本)
飯守泰次郎(指揮)
大村智(有機化学)
岡野俊一郎(サッカー)
金子宏(租税法学)
竹西寛子(小説・古典評論)
辻井喬(小説・詩)
中路融人(日本画)
西田篤弘(物理学)
別府輝彦(応用微生物学)
松本幸四郎 (9代目)(歌舞伎・俳優)
宮﨑駿(アニメーション映画)
諸熊奎治(理論化学・計算化学)
 
2015年
安西祐一郎(情報科学・認知科学・学術振興)
大隅良典(細胞生物学)
岡崎恒子(分子生物学)
尾上菊五郎(歌舞伎)
梶田隆章(素粒子物理学)
川淵三郎(サッカー)
黒柳徹子(女優)
佐々木毅(政治学)
西村暹(生化学・分子生物学)
野坂操寿(英語: Keiko Nosaka)(箏曲)
野村万作(狂言)
野本寛一(民俗学・地方文化振興)
橋田壽賀子(脚本)
浜川圭弘(応用物理学)
三谷吾一(漆芸)
皆川博子(小説)

2 thoughts on “ウィキペディア

  1. shinichi Post author

    文化功労者の一覧

    ウィキペディア

    https://ja.m.wikipedia.org/wiki/文化功労者の一覧

    2013年
    上村淳之(日本画)
    岡野弘彦(短歌)
    久保田淳(国文学)
    榊佳之(ゲノム科学)
    堤剛(洋楽)
    中井久夫(評論・翻訳)
    廣川信隆(細胞分子生物学)
    槇文彦(建築)
    舛岡富士雄(半導体工学・電子産業技術)
    松沢哲郎(比較認知科学)
    柳田敏雄(生物物理学)
    山岸俊男(社会心理学)
    山勢松韻(邦楽)
    吉川忠夫(中国思想史・中国史)
    吉増剛造(詩)
    2014年
    秋山和慶(指揮)
    天野浩(半導体工学)
    川崎信定(印度学・仏教学)
    絹谷幸二(洋画)
    黒井千次(小説)
    小池和男(労働経済学)
    斎藤修(比較経済史・歴史人口学)
    佐藤勝彦(宇宙物理学・宇宙論)
    田中啓二(酵素学)
    ちばてつや(漫画)
    常磐津英寿(邦楽)
    中村修二(電子工学)
    樋口久子(ゴルフ)
    宝生閑(能楽)
    山川民夫(生化学)
    山本明夫(有機金属化学)
    湯浅譲二(現代音楽)
    Reply
  2. shinichi Post author

    文化功労者

    ウィキペディア

    https://ja.m.wikipedia.org/wiki/文化功労者

    文化功労者とは、日本において、文化の向上発達に関し特に功績顕著な者をいう。文化功労者年金法(昭和26年法律第125号)に定められる。文化勲章よりも多くの者が選ばれ、文化勲章に次ぐ栄誉となっている。文化勲章受章者は、すでに亡くなっている人物を除いては、文化功労者にあわせて決定される。

    文部科学大臣が候補者の選考を文化審議会に諮問し、その選考した者のうちから文部科学大臣がこれを決定する(文化功労者法第2条)。文化功労者には、終身、政令で定める額の年金(年額350万円・平成21年度予算計約8億円)が支給される(同法第3条)。

    なお選考に国籍要件はなく、2014年末現在で、1978年の南部陽一郎(物理学者)、1999年のマリウス・バーサス・ジャンセン(日本研究家)、2002年のドナルド・キーン(日本文学者)、2010年の王貞治(野球選手・監督)の4人の外国国籍者が選ばれている(南部陽一郎とドナルド・キーンは文化勲章も受章)。

    1989年に服飾デザインの森英恵、1990年に将棋の大山康晴・水泳の兵藤秀子、1991年にグラフィックデザインの亀倉雄策、1992年に囲碁の坂田栄男・野球の川上哲治、1994年に漫画の横山隆一、2012年にサッカーの岡野俊一郎、2012年にアニメーションの宮崎駿が選ばれるなど平成に入ってから対象ジャンルの拡大が顕著である。2009年には元横綱の大鵬幸喜が選ばれている。

    日本国憲法第14条に「栄誉、勲章その他の栄典の授与は、いかなる特権も伴はない」とあるため、文化勲章受章者に年金や褒賞金を支給することができなかった。このため1951年(昭和26年)に勲章とは別制度として文化功労者を設け、これに年金を支給することで実質的に文化勲章年金の機能を持たせた。

    なお、憲法の趣旨を潜脱する目的で文化勲章と別の名称にした経緯があり、一時の褒賞金に留まらず、掛金なしで高額の終身年金を与えることは特権であるとして憲法違反であるとする説もある。

    年金支給額は文化功労者年金法施行令(昭和26年政令第147号)で定められ、現在の額は1982年に規定された年間350万円である。

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