新たに株式市場に、より貧しい人々を動員することによる「ネズミ講メカニズム」が、金融市場資本主義とバブルの本質であり、さらに、一部分の値付けが全体に及ぶ時価主義のメカニズムなのであり、この2つを発明した近代資本主義は大いにバブルを膨張させてきたのである。
時価主義は逆回転しうる。「誰も買いたくない」「皆が売りたい」ときに、誰かが思い余って、安く売ってしまうと、一気に時価総額は下がる。下がり始めれば「われ先に」と売るから、価格はとことん下がっていくのである。膨張したメカニズムは逆回転し、金融市場は縮小、銀行融資も縮小、その結果、実体経済も縮小するのである。
「リスクテイクが経済成長を生み出す」という神話も間違っている。リスクテイクが新しいものを生み出すのではない。イノベーション自体が経済を発展させるのではなく、そのイノベーションに対して、銀行家が信用創造で、現在の経済市場には含まれていなかった新しい資本を追加的に供給することによって、経済は拡大、発展するのである。リスクテイクに対して金融が付くから経済は拡大するのである。したがって、資本注入量が減少すれば、どんなに技術革新があっても、どんなに人々の生活が前よりも便利になっても、経済規模、GDPは値付けとして縮小していくのである。買うカネがなければ、経済は拡大しないのだ。
だから中世は、経済規模は拡大しないが、技術進歩は起こり続けた。値が付かなかっただけであり、王侯貴族が支出しなかっただけなのである。これからは、そういうことが起こるだろう。技術進歩が起きようとも、いかなる進歩があろうとも、金融が縮小すれば、金融市場の時価至上主義で成り立っている近代資本主義経済は縮小していくのだ。
2024年｢世界の株価が暴落する｣と読む7つの理由
次にバブルが崩壊したら一体どうなるのか
by 小幡績
2024年、株価は暴落する。
皆さんは「小幡さん、またですか……」と言うだろう。このところ、年末になると「来年、株価は暴落する」と毎年書いているのは自分でも知っている。
しかし、皆さんと私のこの予想に対する評価は180度異なる。皆さんは毎年外れていると思っているだろうが、私は毎年当たっていると思っている。この違いはどこから来ているのか。
それは、毎年株価は暴落するが、その後、毎回急回復しているからだ。
｢バブル崩壊→救済→救済バブル崩壊→救済｣の繰り返し
私は、毎年株価に弱気なのではない。2002年からはずっと強気だったし、2007年の｢パリバショック｣で弱気に転換し、2009年から強気になり、2011年の東日本大震災後はさらに強気になった。2014年秋の「黒田日銀異次元緩和」第2弾からは弱気になり、その後、ずっと弱気である。
これは、もし2014年以降ヘッジファンドのトレーダーだったら、もう生きてはいないだろうが、バブル研究家としてはまあまあである。
何が起きているかというと、「サブプライムバブル」が弾けて以降は、バブルが崩壊するたびに外部からの救済が入り、その救済バブルが膨らみ、それが崩壊し、さらに別の救済が入る、ということが繰り返されているのだ。
2008年の「リーマンショック」から、世界的な量的緩和バブルが始まり、2011年には欧州危機から世界財政バブルが起きた。中国では2008年から財政バブルが発動している。
量的緩和バブルは、アメリカでは第2弾、第3弾と行って、その後収束しようとしたらバブルが崩壊し「バーナンキショック」と言われた。その修正で金融は再度緩和され、「ユニコーンバブル」「テックバブル第2弾」が起き、「WeWork破綻」「ソフトバンクバブル崩壊」が起きた。
それをきっかけにいよいよバブル大崩壊→そこへさらなるショック、予期せぬ「コロナショック」でバブルが完全破綻、と思いきや、コロナショック大救済→金融最大緩和→財政大出動で、「コロナバブル」が起きた。
コロナが世界にプラスのわけがないから、この大バブルは大崩壊の前兆なのだが、インフレからの停滞、金利急騰でも崩壊せずに、むしろ景気急減速に対する金利引き下げ期待で再度バブルとなっている。これがこの15年の状況だ。
次にバブルが崩壊したらどうなるのか
本来であれば、今回のバブル循環はリーマンショックで終わっていたはずだった。それを政策で延命を続け、さらにバブルを膨らませた。だから、崩壊はより大規模なものになる。
バブルが膨らむ理由はバブルとなっている市場に資金が流入しすぎるからだが、現在は株式市場だけでなく、それ以上に国債市場がバブルとなっている。さらに、それを支えているのが中央銀行という戦争以外の状況では、前代未聞の、中央銀行が世界に誕生して初めての世界的な「中央銀行バブル」である。
これらが崩壊するわけだから、株式市場の暴落にとどまらず、国債が暴落し、中央銀行や国家財政が危機となる、21世紀に入ってからでは最大のバブル崩壊となるだろう。
バブル崩壊とならずに、世界の実体経済全体が徐々に弱っていくというシナリオもありうる。これを私は、日本経済においては、2013年に出版した『ハイブリッド・バブル』（ダイヤモンド社）で「日本経済の安楽死」と名付けたが、これが世界的に起こる可能性もある。
何と言っても、中国とアメリカという2つの巨大経済が同時にバブル崩壊するわけだから、救いようがない。
政策または欧米経済にとっての外部である中国が、リーマンショックでそのまま中期循環のバブル崩壊となるのを防止したわけだが、今回はその外部がない。また、救済手段も金融、財政と使い切ってしまったから、もう逃げられないのである。これは、2020年に書いた『アフターバブル』（東洋経済新報社）でさんざん議論したところである。
「そもそも、近代資本主義における経済と市場はつねにバブルになっている」というのが、2008年8月に出版した『すべての経済はバブルに通じる』（光文社新書）からの私の主張である。この近代資本主義がバブルそのものであり、この長期循環のバブルも崩壊する可能性があるというのが、私の“当たらなそうな”大予言なのである。
なぜ近代資本主義は滅亡に向かっているのか
では、なぜ、いま近代資本主義が滅びるのか。それは、中期バブルの崩壊が、2008年9月のリーマンショックという崩壊すべきタイミングで崩壊させなかったために、さらに無駄に、そして制御不能なまでに膨張してしまった。その結果、金融市場だけでなく、政府や中央銀行をもすべて巻き込んだ巨大バブル崩壊となって、中期のついでに長期のバブルも崩壊してしまうリスクが高まったからである。
近代資本主義が民主主義とともに、危機にあるのは、前回の記事「シュンペーターは一体何を間違えてしまったのか」（12月2日配信）でも述べたとおりである。だから、中期の金融バブル崩壊が巨大なものとなったときに、崩壊しかかっている社会をも壊してしまう可能性があると考えるのである。
短期、中期、長期循環のバブルというのは、『アフターバブル』で私が提唱した概念である。短期のバブルは皆さんが普通に認識する個々のバブルであり（サブプライムバブルなど）、大ざっぱに言えば、金融市場のバブルである。一方、中期のバブルとは、金融市場だけでなく、実体経済を含む経済全体のバブルであり、現在の中期バブル循環は1990年の社会主義経済体制の崩壊から始まっている（長期のバブル循環は後述）。
実体経済のバブルにおいては、周辺地域がフロンティアとして市場に新しく取り込まれることが必要である。これが「移行経済バブル」「中国バブル」「アフリカバブル」と続いてきた。
しかし、このフロンティアが尽きて、「次は宇宙」などと地球環境を破壊した人々が言い出したということは、当面のフロンティアは尽きたということだ。
実体経済の中期バブル循環は終焉を迎え、それに抵抗する金融資本が金融市場で自己の願望を自己実現する金融バブルを膨らませたのが、世間では「サブプライムバブル」と呼ばれるバブルであった。私は『すべての経済はバブルに通じる』で、リスクがあるものなら何でも欲する、むしろリスクがあることを歓迎する「リスクテイクバブル」と呼んだ。
原油などの資源、食料などまでもバブルとし、ゴールドだけでなくウランまでも一時バブルになったことは皆忘れているだろうが、それが「リスクテイクバブル」であり、サブプライムはむしろリスクをかき集めてバブルを作っていたのである。
こうなると中期バブルの最終局面だが、前述したように、リーマンショックで崩壊していたのにそれを延命してきたために、最終的な崩壊が現在まで先送りになっているのである。
長期のバブル循環とは経済社会のバブルであり、古代ローマ帝国のバブル崩壊から中世、1492年の大陸間移動開始から始まった近代資本主義バブルということである。現在、それが最終局面に来ている。
「バブル崩壊は技術進歩で止められる」という幻想
もしこれが正しいとすると（ほとんどの読者は半信半疑どころか、相手にしていないかもしれないが）、「何か救う手段はないのか」というのが普通の発想である。
「環境破壊、どうする？ テクノロジーだ、技術進歩、人類の叡智で解決しよう！」というのが、現代の健全な発想だろうが、ちょっと虫が良すぎる。
電力消費の総量を減らさずに、快楽は維持したまま、化石燃料を減らして温暖化を防止しようというのは、別の環境破壊をもたらすだけだ。自分の欲望をコントロールせずに技術進歩に頼るのはひどい話だが、しかし、何か魔法のようなことがテクノロジーで可能になると信じることは、論理的には可能である。
しかし、バブル崩壊を技術進歩で防ぐことが可能だと主張するのは、環境破壊の場合以上に、とてつもなくナイーヴな発想である。なぜなら、中期的なバブル崩壊による実体経済の停滞化を、人工知能やロボットなどの画期的なイノベーションで解決できるという考えは、論理的に完全に破綻していて、物理的に不可能だからだ。
なぜなら、近代資本主義というバブル、中期の経済市場のバブル、短期の金融市場バブル、いずれも金融商品、モノという商品を誰かが、これまでよりも高い価格で買うことから生まれているからだ。つまり、誰かが、新しく商品を市場で買わないといけないのである。さらに、その市場で、より高い価格を付けて買わないといけないのである。
これが実はバブルの本質であり、近代資本主義における経済規模の拡大であり、人々が経済成長と信じているGDPの増大なのである。そして、株価の上昇、株に限らない金融市場全体の時価総額の膨張なのである。
新しい技術革新による商品が生まれたとしても、誰かがそれを以前の商品よりも高い値段で買わないことには、経済は拡大しない。新しく高く買うためのカネが、どこかから来ないといけないのである。
それは新大陸からの銀か金か、「王侯貴族がため込んだ資本を消費支出する」（ヴェルナー・ゾンバルト『恋愛と贅沢と資本主義』」から）か、軍事支出として資材を調達するか、あるいは、ヨーゼフ・シュンペーターが主張するように、銀行が新しく追加的な信用創造をして新しい企業家に貸し出す銀行資本なのである。
資本投入量が増えないことには、経済市場と金融市場は膨らまないのである。これが近代資本主義における市場経済であり、金融市場なのだ。だから、交換の場である市場（いちば）や生活必需品を入手するための市場（いちば）と異なり、新しく高い価格を付ける市場（しじょう）が必要なのである。
近代資本主義が発明した｢2つのバブル膨張メカニズム｣
資産市場が実体経済よりもバブルが膨張しやすい理由は、この時価主義にある。市場で売買されるのは、マージナルな、端っこだけである。つまり、最後に買いたい人が買った値段が、その金融商品の価格となる。
株式が100万株発行されていても、市場で1株が10円のときは時価総額は1000万円だが、最後の1株が奪い合いになって100円になれば時価総額は1億円になるのである。これはビットコインにせよ、廃版のスニーカーにせよ、仕組みは同じである。
売買しなかった人々は含み益が10倍になるのだ。そうなると市場の時価総額も10倍になり、経済全体における金融資産総額は10倍になる。日本の個人金融資産総額がいつの間にか約1200兆円から約2100兆円になったのも、日本が900兆円稼いだのではなく、一部の株式の取引価格が上昇しただけのことなのである。
そして、この時価総額を担保に融資が行われ、経済活動が行われる。個人も自分の財産が10倍になったと思って、消費を3倍に増やし、それでも余裕だと思っているのである。
これが、株式の発明、株式市場の発明、個人をも巻き込む証券取引所の発明が生み出したバブルの膨張プロセスであることは、『すべての経済はバブルに通じる』でも書いた。
新たに株式市場に、より貧しい人々（大金持ちだけでなく小金持ちや年金を増やそうとする庶民）を動員することによる「ネズミ講メカニズム」が、金融市場資本主義とバブルの本質であり、さらに、一部分の値付けが全体に及ぶ時価市場（至上）主義のメカニズムなのであり、この2つを発明した近代資本主義は大いにバブルを膨張させてきたのである。
賢明な読者ならすでにお気づきのように、時価主義は逆回転しうる。「誰も買いたくない」「皆が売りたい」ときに、誰かが思い余って、安く売ってしまうと、一気に時価総額は下がる。下がり始めれば「われ先に」と売るから、価格はとことん下がっていくのである。膨張したメカニズムは逆回転し、金融市場は縮小、銀行融資も縮小、その結果、実体経済も縮小するのである。
金融が縮小すれば、近代資本主義経済も縮小する
「リスクテイクが経済成長を生み出す」という神話も間違っている。リスクテイクが新しいものを生み出すのではない。
シュンペーターの主張したように、イノベーション自体が経済を発展させるのではなく、そのイノベーションに対して、銀行家が信用創造で、現在の経済市場には含まれていなかった新しい資本を追加的に供給することによって、経済は拡大、発展するのである。リスクテイクに対して金融が付くから経済は拡大するのである。
したがって、資本注入量が減少すれば、どんなに技術革新があっても、どんなに人々の生活が前よりも便利になっても、経済規模、GDPは値付けとして縮小していくのである。買うカネがなければ、経済は拡大しないのだ。
だから中世は、経済規模は拡大しないが、技術進歩は起こり続けた。値が付かなかっただけであり、王侯貴族が支出しなかっただけなのである。これからは、そういうことが起こるだろう。技術進歩が起きようとも、いかなる進歩があろうとも、金融が縮小すれば、金融市場の時価至上主義で成り立っている近代資本主義経済は縮小していくのだ。
以上の議論には、私はかなり自信がある。これが事実として歴史となっていくだろう。一方で、2024年に短期のバブルもついに崩壊するのかどうかについては、それほど自信はない。中長期の見通しはこの15年、ほぼ予想どおりになったにもかかわらず、毎年のヘッジファンドトレーダーとしては失格続きだから、いささか自信を失っている。そして、この記事の大半の読者が期待しているのは、この短期の見通しだ。
しかし、「2024年こそ、ついに暴落は最終的に確定的に起こる」と2022年よりは自信を持っていえる。理由は以下のとおりである。
最後に。救いは、金融市場のバブルが総崩壊しても、上述したように、技術進歩が起きていれば、GDPが減少しても、生活の質は上がる可能性は十分にあるし、むしろ値付けによる膨張でない、実質的な改善が起きやすい世界になる。
だから、むしろ実質主義の人々が報われる社会がやってくるのであり、良い社会がやってくる可能性があるのである。